ここ最近、iDeCo、奨学金、一人暮らしの家計、ボーナス、クレジットカード、生命保険と、新社会人に関わるお金のテーマを色々取り上げてきました。情報量が多くなってきたので、このあたりで一度、全体を整理しておきます。「結局、何から手をつければいいんだっけ?」と迷ったときに、この記事に戻ってきてもらえるような位置づけです。
そもそも、全部を一気に理解しなくて大丈夫です
お金の知識は範囲が広く、覚えることも多いですが、一度に全部を完璧に理解する必要はありません。これまで紹介した話の中から、「これは自分に関係あるかも」と思ったものだけ、少しずつ実践していけば十分です。
ここでは、特に優先度が高いものから順に、もう一度おさらいします。
優先順位1:生活防衛資金を確保する
これが全ての土台になります。
生活費の3〜6ヶ月分くらいを、いつでも引き出せる預金として確保しておくことです。投資やふるさと納税など、他のことを始める前に、まずこの「もしもの時のお金」を用意しておくことが大前提になります。
「急に仕事を失っても、半年くらいは生活できる」というお金があるだけで、精神的な余裕も全然違います。一人暮らしを始めたばかりの方は、固定費の把握と先取り貯金の仕組みづくりから着手するのがおすすめです。
優先順位2:奨学金がある人は、まず返済を優先する
奨学金を返しながら投資もしたい、という悩みは本当に多く寄せられます。結論は「返済を止めてまで投資はしない」ことです。延滞は信用情報に影響するため、まずは滞納せず返済を続けることを最優先にしてください。そのうえで、余った範囲で少額から投資を始める、という順番がバランスが良いです。
優先順位3:NISAで、少額から積立を始めてみる
月5,000円〜1万円くらいの、無理のない金額から。
投資を怖いと感じるのは自然なことです。でも、NISAの積立投資は、一気に大きなお金を賭けるものではなく、少しずつ時間をかけて育てていくタイプの投資です。証券会社選びに時間をかけすぎず、「まずは始めてみる」ことを優先してください。
優先順位4:ボーナスは目的別に分けて使う
初めてのボーナスは、使い道に迷いがちです。全部使い切るのではなく、「生活防衛資金への上乗せ」「NISAへの一部投入」「自分へのご褒美」の3つに目的を分けて配分すると、後悔が少なくなります。振り込まれたらすぐに、使い道ごとに金額を分けておくのがコツです。
優先順位5:自分が使える制度を、ざっくり把握する
「知っているだけ」で得をする制度が、意外とたくさんあります。
- ふるさと納税(実質2,000円で特産品がもらえる)
- iDeCo(掛金が全額所得控除になる、ただし60歳まで引き出せない点に注意)
- クレジットカードの選び方(年会費無料・生活との相性・将来の投資活用で選ぶ)
- 会社の企業型DC・財形貯蓄(会社によって用意されている)
これらは、難しい勉強をしなくても、「こういう制度がある」と知っているだけで活用できるものばかりです。
+αの知識:将来のための備え
今すぐ必要なものではありませんが、知っておくと将来役立つテーマとして、生命保険を使った資産移転の話にも触れました。親世代の資産状況を知るきっかけや、将来自分が家族を持ったときの選択肢として、頭の片隅に置いておくと良い知識です。
これまで紹介したテーマ一覧
- クレカ積立の仕組みとお得なカードの選び方
- ふるさと納税のやさしい仕組み解説
- 新社会人がまず入るべき保険、入りすぎ注意の理由
- 国債ってそもそも何?NISAとの違い
- 副業を始める前に知っておきたい税金の話
- 相続対策、新社会人にはまだ早い?実は今知っておくべき理由
- 「投資って怖い」と思っているあなたへ
- 中小企業で働く人が知っておくべき、会社とお金の関係
- iDeCoとNISA、結局どっちを優先すべき?
- 奨学金を返しながら投資なんてできる?
- 一人暮らし1ヶ月目、お金で最初にやるべきこと
- ボーナス、新社会人が後悔しない使い方
- クレジットカード、最初の1枚に選ぶべき基準
- 生命保険を使った家族への資産移転
気になったテーマがあれば、ぜひ読み返してみてください。全部を一度に実践しようとせず、自分のペースで取り入れていくことが長続きのコツです。
まとめ
お金の知識は、一度に全部をマスターする必要はありません。「①生活防衛資金を確保する」「②奨学金があれば返済を優先する」「③NISAで少額から積立を始める」「④ボーナスは目的別に分ける」「⑤使える制度をざっくり把握する」、この5つの優先順位さえ押さえておけば、お金の基礎としては十分なスタートラインに立てます。これからも、新社会人の皆さんに役立つテーマを引き続き発信していきます。
本記事は情報提供を目的としており、特定の金融商品・制度の利用を推奨するものではありません。個別の状況に応じた判断は、専門家にご相談ください。
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