以前、医療保険の必要性について取り上げましたが、今回はそれと並んでよく相談される「がん保険」について整理します。がんは日本人の2人に1人がかかると言われる病気のため、不安を感じやすいテーマですが、公的保障との関係を理解したうえで検討することが大切です。
がん治療にかかる費用は、公的保障でどこまでカバーされるか
以前の記事でも触れましたが、会社員は健康保険の3割負担に加えて、高額療養費制度によって、1ヶ月の医療費の自己負担に上限が設けられています。がんの治療であっても、この仕組みは変わらず適用されます。
つまり、通常のがん治療(手術・抗がん剤治療・放射線治療など、保険診療の範囲内のもの)であれば、公的保障によって、自己負担はある程度の金額に収まる仕組みになっています。限度額適用認定証をあらかじめ申請しておけば、窓口での一時的な支払いも抑えられる点は、以前の医療保険の記事でも触れた通りです。
では、がん保険は何のためにあるのか
がん保険が主にカバーするのは、公的保障だけでは対応しきれない、次のような費用です。
1. 先進医療にかかる技術料
以前の医療保険の記事でも触れましたが、先進医療の技術料は公的保険の対象外で、全額自己負担になります。技術によっては数十万円〜数百万円規模になることもあり、ここをカバーする「先進医療特約」は、がん保険の中でも特に重視される保障の一つです。
2. 治療の長期化による収入減
がんの治療は、他の病気と比べて長期間に及ぶことが多く、通院しながら働き続けるケースも増えています。傷病手当金(最長1年6ヶ月)でカバーしきれない期間が生じる可能性もあるため、収入減への備えとして検討されることがあります。
3. 自由診療・先進的な治療の選択肢
標準治療以外の選択肢(自由診療など)を検討したいと考えたとき、公的保障の対象外になるケースが多く、ここに備えたいという理由でがん保険を検討する人もいます。
4. 診断一時金
がんと診断されただけで、まとまった一時金(50万円〜100万円程度など)が受け取れるタイプの保障です。治療費だけでなく、収入減や生活費の補填など、使い道を限定せず柔軟に使える点が特徴です。
5. 通院治療への保障
近年は、入院せず通院だけで抗がん剤治療などを続けるケースが増えています。そのため、入院給付金だけでなく、通院治療に対して給付金が出るタイプの保障も重視されるようになってきています。がん保険を検討する際は、「入院中心の保障設計」なのか「通院治療にも手厚い設計」なのか、治療の実態に合っているかを確認することをおすすめします。
「診断一時金」に注目が集まる理由
近年のがん保険では、診断一時金を重視する傾向が強まっています。理由としては、通院治療が主流になる中で、入院給付金だけでは実際の費用をカバーしきれないケースが増えていることが挙げられます。診断一時金は使い道が自由なため、治療費だけでなく、収入減の補填や、場合によっては先進医療の費用に充てることもできる、柔軟性の高さが評価されています。
新社会人ががん保険を検討するときの考え方
1. 年齢的なリスクと保険料のバランスを考える
がんの罹患率は、年齢が上がるほど高くなる傾向があります。新社会人のうちは罹患率自体が低いため、「今すぐ必要か」については、慎重に考える余地があります。一方で、若いうちに加入すると保険料が安く、長期間その保険料を維持できるというメリットもあります。
2. 「不安だから」で即決せず、公的保障を理解してから判断する
医療保険のときと同様、がん保険も「不安を煽る」訴求で勧められやすい商品です。高額療養費制度でどこまでカバーされるかを具体的に理解したうえで、自分にとって本当に必要な保障(先進医療特約や診断一時金など)を見極めることが大切です。
3. 医療保険との保障の重複を確認する
すでに医療保険に加入している場合、がん保険と保障内容が重複していないか確認してください。重複した保障のために、保険料を二重に払っているケースも少なくありません。特に、医療保険にも先進医療特約が付いている場合は、がん保険側の先進医療特約と重複していないか、必ず確認してください。
4. 掛け捨て型か、貯蓄型かも確認する
がん保険には、保険料が掛け捨てになるタイプと、一定期間後に解約返戻金や満期金が受け取れる貯蓄型のタイプがあります。貯蓄型は保険料が高めに設定される傾向があるため、保障と貯蓄を分けて考えたい場合は、掛け捨て型のがん保険とNISAでの積立を別々に行う、という考え方もあります。
新社会人のうちに知っておく意味
今すぐがん保険に入る必要性を感じなくても、「がん治療にも高額療養費制度は適用される」「がん保険が主にカバーするのは、先進医療や長期治療による収入減」という2点を理解しておけば、将来保険を検討する際に、不安だけで判断せずに済みます。
今後取り上げたいテーマ
就業不能保険(病気やケガで長期間働けなくなった場合の収入減に備える保険)についても、次の記事で詳しく取り上げます。
まとめ
がん治療の標準的な費用は、高額療養費制度によってある程度カバーされます。がん保険は、先進医療の技術料や、長期治療による収入減など、公的保障の外側を補う役割を持つ商品です。近年は診断一時金や通院保障への注目も高まっています。「不安だから」という理由だけで判断せず、公的保障の範囲を理解したうえで、本当に必要な保障を見極めることをおすすめします。
本記事は情報提供を目的としており、特定の保険商品への加入を推奨するものではありません。制度は変更される場合があるため、最新情報は全国健康保険協会などの公式サイトでご確認ください。
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